しかも専門家ふうな人が言ってたりして怖い お前、その認識であの成果が出ると思ってんのか？って思う 数学的な直感力がゴミすぎないか あるいは分かってて言ってんのか ただ、正直うまく反論できなそうなのでAIに任せたらこう返ってきた 「言語と世界知識を統計的に圧縮した汎用パターン認識器」 「次に来る単語を予測するために、言語と世界知識を高次元ベクトル空間に圧縮し、そこから最適な次語を取り出すパターン認識器」 伝わらなさそう つまりさ、「次に来る単語の予測」って予測変換みたいな感じじゃん それを、高次元ベクトル空間にぶち込んだら、そこから意味理解や推論までやってくれました（人間のようにふるまった）って話がメインなわけで それって「次に来る単語の予測」って表現から受ける意味とは違うわけじゃん？
らずさん仮 @LVyLxMYU9b91415 @gmaXuxhQ2V93710 @aoi_kujaku あまりにも惜しい考察。 サバは漁獲量であるので、サバはすでにシメられている。 このことから、サバ缶にCDを使っていることを考慮してほしかったがネタとしてはサバが購入してる方がウケるよなと 2025-09-20 10:00:24 とこりん @tocorin7 @aoi_kujaku サバが大漁 → サバを食べる人が増える → サバに当たる人が増える → 医者にかかる人が増える → 医者が儲かる → 医者になりたい人が増える → 医学部の受験生が増える → 受験勉強中に音楽を聴く人が増える → 音楽CDが売れる 因果関係がありますね！ 2025-09-20 10:18:28
セックスは恋愛関係や家族生活において重要な部分を占めており、個人の幸福や健康、社会経済的なメリットをもたらします。オーストラリアのクイーンズランド大学で心理学部准教授を務めるブレンダン・ツィーツュ氏らの研究チームが、イギリスとオーストラリアに住む男女を対象に「セックス経験がない人の共通点」を調べた結果、さまざまな傾向が明らかになったと報告されています。 Life without sex: Large-scale study links sexlessness to physical, cognitive, and personality traits, socioecological factors, and DNA | PNAS https://www.pnas.org/doi/10.1073/pnas.2418257122 1% of people don’t have sex. Ne
ウナギの稚魚「シラスウナギ」の国内漁獲量は、水産庁の推定漁獲量に比べ、各都道府県に報告された実績が大幅に少ない状態が続いていることが25日、分かった。2011～24年に、計約19トン分が無報告で流通したとみられる。水産庁は、正規販路ではないルートに流れたり、自治体が定める上限漁獲量を超えたりするなど、不透明な取引が常態化している可能性が高いとみている。 ウナギは卵から育てる完全養殖の技術が商業化されておらず、国内で流通する養殖ウナギも、ほぼ全てが野生の稚魚を捕まえて育てている。不透明な漁獲が続けば資源量が減ることが懸念される。 水産庁は漁獲された稚魚が最終的に養鰻業者の養殖池に入ることに着目し、関連データから漁獲量を推定。自治体に報告された漁獲実績と比較すると、11～24年は毎年、報告量が推定量を大きく下回っていた。この間の差は計約19トン。24年漁期は推定量7.1トンに対し報告量は5トン
ロシアには、知られたくない秘密がある。深刻な人口問題だ。 同国は数十年にわたり、死亡数が出生数を上回り、国民が大量に国外に流出し続けるなど、深刻な人口動態の悪化に苦しんできた。ロシア政府は人口減少を食い止めようと必死の努力を重ねてきたが、ほとんど効果はなかった。同国のウラジーミル・プーチン大統領は人口増加を国家優先課題とし、政府は「母親資本」の増強計画を進めてきたが、ロシア人の数は減少の一途をたどっている。 この状況はウクライナ侵攻により、ここ3年余りで著しく悪化した。戦闘を継続するために政府が常に新たな兵士を必要としている中、国民の国外への流出が記録的なペースで進んでいる。ロシア政府が2022年秋に動員令を出して以降の大規模な人口流出について、米紙ワシントン・ポストは「1917年のロシア革命や1991年のソビエト連邦崩壊時の移民の波に匹敵する規模の大変動」だと評した。 イタリア・フィレン
ホーム資料Japan Dashboard（経済・財政・人口と暮らしに関するダッシュボード）とデータカタログ Japan Dashboard（経済・財政・人口と暮らしに関するダッシュボード）とデータカタログ 内閣府は、関係府省庁の連携体制のもと、経済・財政・人口と暮らしに関係する指標を収集しています。2016年より、整備した各種データを見える化し、さらに詳細な分析・検証等に活用できるようにするため、データをダウンロードできる「経済・財政と暮らしの指標「見える化」ポータルサイト（内閣府） 」を運営しています。 データに基づく政策立案をさらに推進するため、内閣府とデジタル庁は協力し、新しく「Japan Dashboard （経済・財政・人口と暮らしに関するダッシュボード）とデータカタログ」を整備しました。見える化ポータルサイトの利用者の要望に基づき、リニューアル方針を定め、操作性・検索性の向上、
日米中韓4カ国の高校生を対象とした科学に関する意識調査で、「社会に出たら理科は必要なくなる」と思う高校生の割合は日本が5割弱で最も高く、理科の実用性や必要性に対する認識が低い傾向があったことが3日、分かった。 調査は国立青少年教育振興機構などが実施。科学に関する興味・関心や学習活動などについて尋ね、日本では昨年9月～今年1月に約4900人が回答した。 調査結果によると、「社会に出たら理科は必要なくなる」との問いに「とてもそう思う」「まあそう思う」と答えたのは日本が45.9％。韓国が33.5％、米国27.6％、中国17.6％だった。 「理科の学習は面白い」とする高校生の割合は日本が比較的高かった一方、「学校で学習する内容より多くの科学の知識を勉強したい」としたのは42.1％と最も低かった。最も高かったのは中国で56.8％だった。 また、デジタル技術の活用では、プログラミングをどのぐらいするか
概要「弱者男性」問題は、非モテ問題であるという指摘があった。それに対して、弱者男性問題は福祉や社会から顧みられない男性の問題であるという反論があった。その話の一環で、Twitterで過去の弱者男性の語られ方を調査したら良いのではないか？という指摘があった。もっともな指摘だと思い、2018年に弱者男性について言及したTweetをサンプリングし、953件を調査した。 調査した結果弱者問題を非モテの問題にしているのは主に弱者男性を侮蔑する攻撃者の方であった。 調査結果をまとめると 弱者男性に言及した953件のツイートの内、弱者男性を侮蔑したツイート(276件 28%）の内、非モテと馬鹿にしたツイートは105件(侮蔑の38%)、一方それ以外のツイートで弱者男性と性愛を絡めたものは6件(評論内の0.8%)であった。弱者男性は非モテの問題であると主張しているのはもっぱら弱者男性攻撃者の方であった。弱者
コメ卸で構成する全国米穀販売事業共済協同組合（全米販）は6日、加盟各社の精米余力について初の調査結果を公表した。政府による備蓄米放出によって、大手の神明（東京・中央）やヤマタネは精米工場がフル稼働しており、余力がゼロになった。全国の精米工場の稼働率は9割を超えているとみられ、備蓄米の円滑な流通を阻んでいる。組合員全139社を対象に5月30日〜6月3日にアンケート調査を実施し、51社から回答を得
花王株式会社（社長・澤田道隆）安全性科学研究所は、日本の住環境における微生物分布の実態を、一般家庭を対象にして調査しました。その結果、菌数としてはシンク排水口やキッチンスポンジ（掃除用）、蛇口付け根に多いことがわかりました。また、菌叢（菌の集団）の種多様性は、キッチンスポンジ（掃除用）と冷蔵庫野菜室で顕著に高いこと、特に冷蔵庫野菜室は病原菌を多く含む腸内細菌科が多く、それらは野菜に付着した土由来である可能性が示唆されました。 家庭内のどこにどのような種の菌がどのくらいの数いるかといった微生物分布の実態を正しく知ることは、衛生状態の確認や衛生製品開発において大変重要なことといえます。衛生状態の確認を目的として微生物分布の実態を知る方法はまちまちですが、比較的信頼性が高いと思われる評価指標としては、1）菌数、2）菌叢の種多様性、3）病原菌存在比率が挙げられます（図1）。1）は単純に生菌の数につ
「記憶が曖昧」「目がうつろ」中央・総武線で運転士“謎の体調不良”続出…JR東日本が調査も原因不明、会社側の対応義務は JR中央・総武線各駅停車の運転業務を担当する「中野統括センター中野南乗務ユニット（以下、中野）」で続発した奇妙な出来事が話題になっている。2024年7月に東京新聞、2025年1月に朝日新聞が報じたところによれば、運転士に突発的な体調不良が相次ぎ、途中駅での運転士交代、居眠り、オーバーランなどのトラブルが2021年から2024年にかけて、計40件以上も発生したというのである。 JR東日本輸送サービス労働組合東京地方本部（以下、サービス労組）に話を聞くと、代表的な「症例」は、「本人に体調不良の自覚がない」「意識がもうろうとする」「視界がぼやける」「運転中の速度感が鈍る」「後日聞き取りを行っても記憶が曖昧、もしくは欠落している」といったもの。 乗務員詰所などで様子を見た周囲からも
厚生労働省によりますと、去年1年間に生まれた子どもの数は、外国人なども含めた速報値で72万988人となり、前の年より3万7643人、率にして5％減少しました。 出生数が減少するのは9年連続で、1899年に統計を取り始めて以降、最も少なくなりました。出生数はすべての都道府県で減少しています。 国立社会保障・人口問題研究所がおととし公表した将来予測では、外国人などを含めた出生数が73万人を下回るのは2039年と推計していて、想定より15年早く少子化が進行しています。 日本人だけの確定値はまだ公表されていませんが、初めて70万人を下回る可能性が高くなっています。 日本人の出生数は、戦後の第1次ベビーブーム期（1947年～49年）に大きく増え、1949年には最多の269万人余りに上りました。 また、第2次ベビーブーム期（1971年～74年）の1973年にも209万人余りの子どもが生まれました。 し
にゃんこそば🌤データ可視化 @ShinagawaJP オープンデータを使って都市の姿を可視化したり、防災/天気/住まいなどの関心分野を呟いています。最近は本も書いてます。2025年はどんどん描く＆書く！ 💻QGIS/Mapbox/ArcGIS/Tableau/Python/R にゃんこそば🌤データ可視化 @ShinagawaJP 日本全国の「階段」を光らせてみた。 丘の上の住宅地へ続く階段、中山間地域の古い石段など、斜面に暮らす人たちの息づかいが聞こえてくる。 ツリーに続きます。 （※）元データは地理院地図で、石段(斜面にある通行用の階段)が対象。横断歩道橋や歩行者デッキの階段は対象外。 pic.x.com/8NwuMjox6Z 2025-01-09 21:16:03
国立感染症研究所などによりますと、先月29日までの1週間に全国およそ5000か所の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は31万7812人で、前の週より10万人余り増えました。 1医療機関あたりでは64.39人と前の週より21.73人増えて、現在の方法で統計を取り始めた1999年以降、最も多くなっています。 都道府県別にみますと ▽大分県が最も多く104.84人、 次いで ▽鹿児島県で96.4人 ▽佐賀県で94.36人 ▽熊本県で92.56人 ▽宮崎県で90.24人などとなっているほか、 ▽愛知県で82.35人 ▽大阪府で67.53人 ▽東京都で56.52人となっていて、 43の都道府県で「警報レベル」の30人を超えました。 また、すべての都道府県で前の週から増加しています。 データをもとに推計されるこの1週間の全国の患者数は、およそ258万5000人となり、9月2日以降の今シーズン
埼玉県川口市に集住するトルコの少数民族クルド人をめぐり、法務省入国管理局（現・出入国在留管理庁）が20年前の平成16年、難民認定申請者の多いトルコ南部の複数の村を現地調査し「出稼ぎ」と断定する報告書をまとめていたことが24日わかった。しかし日本弁護士連合会が「人権侵害」と問題視したことから、調査結果は表に出なくなった。これらの村などがある３県の出身者は現在も同国の難民申請者の8割を占めることも判明、報告書からは、クルド人の難民該当性について、すでに一定の結論が出ていたことがうかがわれる。 この文書は「トルコ出張調査報告書」。当時、クルド人らが難民認定を求めて各地で裁判を起こしており、同省が訴訟対応として16年6～7月、これらの村へ入管職員を派遣し、生活実態などを調査した。 報告書は「わが国で難民申請した者の出身地が特定の集落に集中している」「いずれも出稼ぎ村であることが判明。村民から日本語
今年1年間の出生数が初めて70万人を割る公算が大きくなった。厚労省が5日公表した人口動態統計（概数）によると、2024年上半期（1～6月）に生まれた赤ちゃんの数は、前年同期比6.3％減の32万9998人にとどまった。外国人は含まない。価値観の多様化で未婚・晩婚傾向が進んだことに加え、新型コロナ禍で結婚や出産を控える人が増えたことが少子化に拍車をかけたとみられる。 【画像】日本で人口減少が進む本当の理由 今の少子化対策は正しいのか 20年 政府は「30年代に入るまでが少子化傾向を反転できるかどうかのラストチャンス」として「次元の異なる少子化対策」を推進。児童手当や育児休業給付の拡充などを打ち出している。 上半期の死亡数は前年同期比1.8％増の80万274人。出生数と差し引きした自然減は47万276人。婚姻数は0.8％増の24万593組。 昨年1～6月の出生数の概数は35万2240人で通年で
新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類となった2023年5月～24年4月の1年間で、死者数が計3万2576人に上ったことが24日、厚生労働省の人口動態統計で分かった。季節性インフルエンザの約15倍と格段に多く、大部分を高齢者が占める。政府は重症化リスクの低下を理由に新型コロナの類型を引き下げ、日常生活の制約はほぼなくなったが、今も多くの人が脅威にさらされている。 例年冬にかけて感染者が増える傾向にある。東北大の押谷仁教授（感染症疫学）は「高齢化社会の日本で被害を減らすために何ができるのかを一人一人が考えないといけない」と訴えている。 人口動態統計のうち、確定数（23年5～12月）と、確定前の概数（24年1～4月）に計上された新型コロナの死者数を集計。その結果、3万2576人となり、65歳以上が約97％だった。同時期のインフルエンザの死者数は2244人。新型コロナは、ウイルスが次々と
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