済み @yamapikarya5 インターネット老人会 ↑ しかし誰も“古”のネットをリアルタイムで体験しておらず、ゼロ年代後半〜10年代生まれのガキが2chやおもしろFlash倉庫のネタを擦ってネット古参のふりをしながら馴れ合っている 2025-07-28 20:41:47
済み @yamapikarya5 インターネット老人会 ↑ しかし誰も“古”のネットをリアルタイムで体験しておらず、ゼロ年代後半〜10年代生まれのガキが2chやおもしろFlash倉庫のネタを擦ってネット古参のふりをしながら馴れ合っている 2025-07-28 20:41:47
＜パンデミック発生後早い段階で「反中の陰謀説」とされてきた新型コロナウイルスの「研究所流出説」がここへ来て急に見直されているのは、中国の説明がおかしいと感じた世界各地のアマチュアネットユーザーがチームを組んで否定しがたい新事実を科学界と大メディアに突きつけたからだ＞ 新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的な大流行）は中国・武漢の研究所から手違いでウイルスが流出して引き起こされた──これはつい最近までオルト・ライト（新右翼）的な陰謀論としておおむね無視されてきた主張だ。 ワシントン・ポストは2020年初め、「専門家が何度もその誤りを証明した陰謀論を、執拗に蒸し返している」として、トム・コットン上院議員を批判。CNNは「陰謀論や誤情報を信じている友人や家族を説得する方法」を伝え、ニューヨーク・タイムズも「非主流の説」扱いをし、公共放送のNPRも「研究所の事故で流出したという説は虚偽だと
電子決済サービスの「ドコモ口座」を通じて、各地の銀行で預金が不正に引き出された問題で、去年の5月にも同じような不正引き出しが起きていたことがわかりました。 この問題で、去年５月にも大手銀行のりそな銀行の口座からドコモ口座を通じて預金が不正に引き出されていたことがわかりました。 当時、ＮＴＴドコモは銀行口座からドコモ口座に送金できる金額をひと月に１００万円から３０万円に引き下げ、ドコモ口座と連携しているほかの銀行に対してセキュリティーの強化を呼びかけました。 この当時はドコモ口座を開設できるのがドコモの携帯電話の利用者に限られ、携帯電話番号で十分な本人確認を行っているとして、それ以上の対策はとらなかったということです。 しかし、その後、ドコモの携帯電話利用者以外にもドコモ口座を使えるようにした際に、携帯電話番号を入力しなくても済むようにしたということです。 この結果、本人確認が不十分になった
北欧に位置するエストニアは「電子国家」として世界の注目を集めています。しかし、実際の生活がテクノロジーでどう変化しているのか、その実態は不明な部分も。エストニアに移住した筆者が見る電子国家のリアルを紹介する連載第4回です。 サウナからネット経由で投票！？ 電子投票は3分も掛からない 不正選挙はシステム開発以上に高くつく エストニアのi-Votingが試行錯誤する「透明性」 不正のない選挙の先にあるもの サウナからネット経由で投票！？ エストニアの我が家にはサウナがある。となりのマンションにもサウナがある。義理の妹の家にもサウナがあるし、ホームセンターにはサウナが売っている。エストニアはネットの情報以上にサウナ立国なのである。エストニアのスタートアップが投資家を口説く為にサウナに一緒に入ってYESというまで出さなかったという逸話もある。 「昔はサウナでお産をすることもあったり、物事を浄化する
厨房機器買取販売のテンポス、社長の森下篤史さん(78)が日経CNBCでいつも通り言葉を全く選ばず大暴れ
先日、2019年3月11日、以下の「不正指令電磁的記録に関する罪」に関する公文書公開請求を行いました前回の記事参照。 ここで請求した文書は、「兵庫県警において刑法第百六十八条の二又は第百六十八条の三（不正指令電磁的記録に関する罪）に基づく取締りその他の運用を行うにあたり、どのような内容をもって犯罪行為とするかの構成要件等を記載した文書（具体例を含む）」です。 これに対し、2019年3月27日に回答が郵送で届きましたので報告します。回答は以下の通り「4月10日までの期間延長」でした。 これは公開を延長するという意味ではなく、「公開するか非公開とするかの判断を含めて延長する」ということに注意してください。 また延長理由は、「請求内容が複雑であり、公文書の特定が困難であるため、15日以内に公開決定等をすることが困難である。」でした。 考察 期間延長が来ることは予想していたので、そこは特になんとも
「ウイルス罪」適用範囲、全都道府県警に開示請求 エンジニアが進ちょく公開、議員に陳情も……いたずらURL事件受け いたずらURLを掲示板に書き込んだ3人がウイルス供用未遂の疑いで摘発。エンジニアの間で「何がアウトかセーフか分からない」と不安が広がる中、ウイルス罪の適用範囲を明らかにするよう求める情報公開請求を行うエンジニアが現れた。 JavaScriptを使った無限ループプログラムのURLを掲示板に書き込んだ3人が不正指令電磁的記録（ウイルス）供用未遂の疑いで摘発されたり、Coinhiveをサイトに設置した複数のユーザーがウイルス取得・保管の疑いで摘発されるといった事態を受け、「何をすればウイルス罪に当たるのか、セーフとアウトのラインが分からない」とエンジニアの間で不安が広がっている。 そんな中、全都道府県警に対して、ウイルス罪の適用範囲を明らかにするよう求める情報公開請求を行うエンジニア
日本では、日産とゴーン元会長の話題が、日本とフランスの外交関係に大きな影響をおよぼしそうな昨今ですが、お隣の中国ではイタリアを代表する世界的なファッションブランドであるドルチェ＆ガッバーナが大きな炎上騒動になってしまっているようです。 参考：「ドルチェ＆ガッバーナ」デザイナーが中国を侮辱したとして上海のショー中止 中国とイタリアの炎上騒動ということで、自分には無関係と思う読者の方も多いかもしれませんが、今回の騒動は多くの日本企業にも他人事ではない話だと感じましたので、こちらでご紹介しておきたいと思います。 具体的な炎上の経緯は、こちらのなつよさんのツイートや、下記の英語記事が詳しいですので、是非ご覧頂ければと思いますが。 参考：Everything you need to know about WTF is happening with Dolce & Gabbana right now
※タイトルが適切でないとの指摘があったため訂正しました(2018/05/02 20:19:12) × 通信の最適化を発表したmineo ↓ ○ 通信の最適化を開始したmineo 道乃 歩 @sh_rainbow295 > 通信事業者が「通信の最適化」などと称して勝手に自サイトのデータを改竄して届けていることになります。こうした行為は、Webサイト運営者がSSL対応によるHTTPS化を行うことで防ぐことができる 解説：mineoが悪名高い「通信の最適化」を開始。 – すまほん!! smhn.info/201804-tuusin-… 2018-04-27 10:26:01 kitaakari｜マーケPR @friednightplans サイトがhttpsであれば回避できるなら、今年7月までには結構な割合のサイトで気にしなくていい話にはならないのかな？ あんまり話題見かけないけどみんなChro
カナダの連邦最高裁は6月28日、カナダ企業の知的財産を侵害するWebサイトについて、カナダ版だけでなく全世界のGoogle検索からインデックスを削除するようGoogleに命じることができるとの判断を示した（裁判所文書、CBC News、The Verge、Ars Technica、EFF）。 この裁判はブリティッシュコロンビア州のテクノロジー企業Equustek Solutions（E社）がGoogleを訴えていたもの。本件の始まりはE社の販売代理店だったDatalink（D社）が製品のラベルを貼り替え、自社製品のように販売したことだ。D社はその後、E社の企業秘密を入手して競合製品の製造・販売を開始したという。 E社は州裁判所にD社を訴えて2011年に勝訴するが、在庫の販売禁止などの裁判所命令にもかかわらず、D社はフランスに移転して販売を継続した。そのため、E社はGoogleにD社のWeb
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